原材料高騰から円安・原油高・物流費高騰により食品が記録的値上げ
食品をはじめ、日用品や光熱費など、
さまざまなモノの値上げラッシュが起こっている2022年。
その原因は、原材料価格の高騰、
ロシアによるウクライナ侵攻の影響などによる原油高、
急速な円安など、さまざまな要因が絡み合っていると言われています。
春先からちょっとづつ値上がってきて、
この１０月からはさらに値上げする品目も多数ある。
その中でも食品は大きな打撃。
なんと。
愛してやまないトミーズのあん食がとうとう１０８０円。
めったに買えないからどのタイミングで値上げしたのかはわからないけれど、
最後に買ったときは９８０円。
店舗価格は７００円。
販売するスーパーが２８０円の上乗せをして販売してた。
それが今回は１０８０円。
店舗価格は５０円上げて７５０円。
なんと販売スーパーではさらに５０円の値上げで３３０円の上乗せ。
なんてひどいー。
それでも買うけど。
買うお客がいるから値上げするのはわかってる。
これで誰も買わなくなれば値上げもしないだろう。
なんてショック。もう高級食パン扱い。
それでも美味しーい。
でもトミーズのあん食って、高級食パンに比べたら小さいし…。
多分１．５斤くらい。
高級食パンを超えたねー。
相次ぐ値上げ、原因は？複雑な要因が絡まる事情。
物価値上げの原因の一番の理由は、
ロシアのウクライナへの侵攻だと言われています。
両国が生産する原油や穀物の供給が滞るのでは、との不安が世界的に高まり、
価格が高騰し、その波が日本にも押し寄せている。
第二の理由は、急速に進んだ円安。
日本が輸入に頼るモノの価格は、
円の価値が下がると支払いにより多くの円が必要になり、割高になる。
パンの主な原料は小麦粉。
日本で消費されている小麦粉の約9割は海外から輸入されています。
輸入小麦は日本政府が買い付け、
国内の製粉会社などに売り渡すしくみです。
経産省HPより
製粉会社は小麦粉に加工したうえで、
パン・麺・菓子などをつくる食品メーカーに卸します。
こうして最終的に消費者のもとに届けられます。
輸入小麦の「政府売渡価格」は、2021年度10月期と比べて17.3%値上げしました。
2021年夏の高温・乾燥による米国、カナダ産小麦の不作の影響に加え、
ロシアの輸出規制、ウクライナ情勢等の供給懸念が
小麦の国際価格の上昇につながったといいます。
輸入小麦の値上げはなぜ？3つの理由
輸入小麦が大幅に値上げされた理由について、
農林水産省は次の3つの理由を説明しています。
①2021年夏の高温・乾燥による米国、カナダ産小麦の不作の影響が大きく、
９月以降も小麦の国際価格が高水準で推移した。
②米国、カナダ、豪州の日本向け産地における品質低下などにより、
日本が求める高品質小麦の調達価格帯が上昇した。
③ロシアの輸出規制、ウクライナ情勢等の供給懸念も、
小麦の国際価格の上昇につながったことから、前期に比べ上昇した。
作物が自然の環境の影響を受けるのは当然のこと。
けれど、その対策と言うのは取れないものなのか。
日本はまだ幸い、大きな気候変動の影響を受けていない。
食料自給率をあげる事は急務なのでは。
小麦粉だけじゃない、外食産業も相次ぐ値上げ。
大手外食チェーン122社のうち、
2022年に値上げや価格改定を実施済み、
または実施の予定は71社で、対象ブランドは88にのぼる。
例えばマクドナルドではハンバーガーを110円から130円に、
モスバーガーではモスバーガーを390円から410円に、
ロッテリアではハンバーガーを209円から220円に値上げしている。
朝日新聞デジタルより
値上げの理由を見ると、値上げを公表した88ブランドのうち、
最も多かったのは「原材料」の高騰で75ブランドだった。
食料品の価格上昇の主な要因として言われている
小麦・油脂の世界的な価格高騰に加え、
原油価格の高騰に伴う物流費や包装資材などの値上がりが大きな要因になっている。
夏以降はこうした原材料費の上昇に加え、
一時は1 ドル140円台に迫った急激な円安による、
輸入コストの上昇を主な値上げ理由とするケースが目立った。
また、値上げをせずとも「実質値上げ」と呼ばれる
価格はそのまま、けれど内容量を減らす動きも加速しています。
実質値上げ、ステルス値上げ、とは。
価格を変えずに内容量を減らすことを実質値上げと呼びます。
企業側の事情が表に出ることは少ないですが、なぜ実質値上げがされるのか、
以下4つの理由が考えられます。
理由①円安が進み原材料費が高騰したため
理由②値段より量で調整すると消費者離れを防げるため
理由③世帯人員が減少しているため
理由④値上げしなければ賃上げもできないため（人件費）
①円安が進み原材料費が高騰したため
考えられる理由の1つ目は、円安が進んで原材料費が高騰したためです。
当然、材料費が高くなれば商品を作るための費用も高くなり、
同じ値段で商品を売れば利益が少なくなってしまいます。
②値段より量で調整すると消費者離れを防げるため
2つ目の理由は、値段より量で調整すれば、
消費者離れを防ぎやすいと考えられているためです。
材料費が高くなれば利益が減る。
利益を得るためには値段を上げるのが手っ取り早い方法。
ただし、値段を上げると消費者が買わなくなってしまうかもしれません。
そこで、値段ではなく量を減らせば、
消費者は実質値上げに気付く可能性が少なくなると考えられているからです。
これは消費者の側の考え方を誤解した、
企業の方の調査不足と言えます。
内容量が減って気づかない消費者はそうはいないでしょう。
③世帯人員が減少しているため
現在は世帯人員が減少しているため、
需要にあわせて内容量を減らしている場合もあるようです。
例えば野菜や果物、精肉などの生鮮食品は新鮮さが求められるため、
一度に買う量は世帯人員（消費量）に応じて変わるでしょう。
④値上げしなければ賃上げもできないため（人件費）
考えられる理由の4つ目は、実質的にでも値上げしなければ、
企業は従業員の給料を上げることができないという理由のようです。
企業にとっては、利益がなければ
給料や賞与などの人件費を上げることはできません。
最低時給が上がり、労働する側の権利が大きくなり、
低賃金では労働者が集まりにくくなり、
賃金をあげる事を余儀なくされています。
低賃金解消の裏側には、
価格転嫁と言う大きな問題が隠れているのです。
かといって、労働者に低賃金で馬車馬のように働け、というのはまかり通らない。
よく、「アメリカ並みの給与水準を」と言う声が聞かれます。
連邦最低賃金は時給7.25ドル。
米ロサンゼルス市では最低賃金は時給16ドル。
アメリカ国内でも大きな差があるようですね。
良いところだけを聞いて、その水準に持って行くように求めるのはどうかと…。
また、アメリカの大都市では、
朝食をテイクアウトに頼ると
最低でも２０ドルかかると、
タレントの渡辺直美さんは言っています。
トミーズのあん食の値上げ話から、
アメリカの最低時給まで大きく話が飛躍して、
着地点の見つからない内容となってしまいましたが、
一般消費者には抗う事が出来ない値上げ。
せめて政府調達品だけでも…。と思うのですが。
値上げは早いけれど、値下げは遅いこの国の風潮。
適正価格に戻る日は来るのでしょうか。
今日のヒメちー
ヒメのご飯も値上がりしたのでしょうか。
とは言ってもヒメは少食なのであまり影響はないと思いますが。
それがねー、ヒメちー。
石油製品が値上げすると、梱包材とかも値上げするのよ。
ヒメちーの大好きな箱やビニールも値上げかもよ。
って言うかもう値上げしてるかも。
なんと！
道理で最近の箱は、コシがないものが増えたと思っていました。
簡単につぶれちゃうんですよね。
なんだか薄っぺらい気もしますし…。
そうなのよねー。
去年くらいから、梱包材が高くなったのか、
お茶の入ってる箱も薄くなった。
この薄さだとヒメちーがちょっと爪を研いだだけで穴が開いちゃうのよ。
お茶はたくさん消費するから、箱も沢山出るけれど。
値上げって、どんなものでも困るのよねー。
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